大学共同利用機関について

大学共同利用機関の成り立ち

大学共同利用機関は、世界に誇る我が国独自の「研究者コミュニティーによって運営される研究機関」であり、全国の研究者に共同利用・共同研究の場を提供する中核拠点として組織されました。このような機関としては、京都大学の一施設であった基礎物理学研究所（湯川記念館）が1953年に全国の理論物理学者の要望に応えて開放され、共同利用施設となったのが最初です。重要な研究課題に関する先導的研究を進めるのみならず、全国の最先端の研究者が一堂に会し、未来の学問分野を切り拓くと共に新しい理念の創出をも目指した活動を行う拠点として、個別の大学では実施困難な機能と場を提供するのがその特色です。その後、自然な流れとして、「大型施設の共同利用」や「学術資料等の知的基盤の整備」など、共同利用の新しい概念が加わり、研究者コミュニティーによる運営方式を堅持しつつ、特定の大学には属さない多くの大学共同利用機関が設立されました。

大学共同利用機関の役割

全国の国公私立大学の研究者のための学術研究の中核拠点として、個別の大学では整備や維持が困難な、
・先導的共同研究や新分野開拓の場
・大規模な施設や設備
・膨大な学術資料やデータなどの知的基盤
を全国の研究者の利用に供し、効果的な共同研究を実施することで、我が国の学術研究の発展に重要な貢献をしています。

日本が誇るトップレベルの研究機関

大学共同利用機関は、独自性と多様性を持ちながら、それぞれの研究分野における中核的研究拠点（COE：Center of Excellence）として、重要な研究課題に関する先導的研究を進める世界トップレベルの研究機関で、海外の研究機関や研究者との協力・交流を推進し国際的中核拠点としての役割をも果たしています。

世界に類を見ない我が国独自のシステム

大学共同利用機関は、世界に誇る我が国独自の学術研究推進のシステムです。それぞれの大学共同利用機関には、外部の研究者を含む運営会議や各種の委員会が設置され、研究者コミュニティーに開かれた運営がなされています。また、大学の研究者による円滑な共同利用、共同研究を図るため、教員制度、中期目標・中期計画に基づく運営、評価システムなど、国立大学法人に準じたものとなっています。