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共同利用・共同研究

大学への役割

大学への貢献

 自然科学研究機構は、大学共同利用機関法人として、全国の国公私立大学や研究機関等から積極的に多くの研究者を受け入れ、共同利用・共同研究を進めています。また、総合研究大学院大学(総研大)の基盤機関として大学院教育を行うとともに、国公私立大学の要請に応じて、大学院学生を「特別共同利用研究員」として受け入れ研究指導を行っています。共同利用・共同研究や特別共同利用研究員制度を通じて、大学等の研究者の研究を支援することで、大学の研究力強化に貢献しています。

大学への貢献を可視化

 「大学の研究力強化への貢献」に対する一つの指標として、共同利用・共同研究の成果論文の被引用数分析を行っています。
 2017年以降5年間を対象に、自然科学研究機構と日本の大学等との共同利用・共同研究成果を分析しました。結果、自然科学研究機構が共同利用・共同研究で携わった論文の中で、被引用数が全論文の上位10%以内にある高インパクト論文(Top10%論文)の割合は11.9%となりました。これは、日本の総論文からみたTop10%論文割合8.1%と比べても高いことを示しています。つまりこの結果は、自然科学研究機構が日本の大学における研究力強化に大きく貢献していることを示していると言えます。

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共同利用の実績(2021年度)

 自然科学研究機構は、毎年多くの国公私立大学や研究機関等から、共同利用研究者を受け入れています。全国の国立大学の9割以上が自然科学研究機構での共同利用を利用しているだけでなく、近年は公立私立大学や、海外の大学・研究機関の利用も増加傾向にあります。

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各研究所受入人数(2021年度)

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大学院教育(受け入れ学生数)

 総合研究大学院大学(総研大)の基盤機関として、大学院教育を実施しています。
また、全国の国公私立大学からも、特別共同利用研究員等として大学院学生(修士・博士)を受け入れています。
グラフは2021年度実績

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