情報公開
兼業・兼職 プライバシーポリシー 調達情報(事務局) 機関別の調達情報 企画競争を前提とする公募 意見招請 随意契約事前確認公募 事務局職員採用情報 よくある質問(FAQ) 労働施策総合推進法に基づく中途採用比率の公表

機構について

自然科学研究機構について

理念

機構憲章

自然の広く深い理解を目指す自然科学は、20世紀を通じて発展の速度を速め、人類の自然に関する理解は飛躍的に深まった。科学の急速な進展に伴って自然科学諸分野の境界は流動的となり、学問の総合化と新たな分野の創造が重要性を増している。
 一方、21世紀の科学は、人類がその活動の拡大により直面するに至った複雑多様な課題への対応を迫られている。自然科学に携わる者には、高い問題意識を持ってこれらの課題に向き合い、豊かで永続的な人類社会の構築に貢献することが求められる。
 学問の発展は本来、研究者の自由な発想と自律性を基本として達成されるものである。研究者が互いの創造的研究を尊重し、分野を超えて闊達に発言し協力してゆくことによって、社会に貢献しうる新たな学問の創出が可能となるであろう。
 我々は、この理念に基づき、宇宙、物質、エネルギー、生命など広範な自然科学分野の研究を担う大学共同利用機関の連携と共同により、自然の理解を一層深め、社会の発展に寄与してゆくことを目指して、本憲章を制定するものである。

  1. 本機構は、自然科学の多様な分野にわたる大学共同利用機関の連合体である。
  2. 本機構は、広範な自然の解明に取り組む。
  3. 本機構は、研究者の自由な発想と自律性を必須の基盤とし、新たな学問分野の開拓に努める。
  4. 本機構の活動は、構成機関における創造的学術研究をその基本とする。
  5. 本機構の構成機関は、互いの研究を尊重し対等の立場で機構運営に参画する。
  6. 本機構の構成機関は、大学共同利用機関として各々の分野の研究者共同体に貢献する。
  7. 本機構は、大学院教育に積極的に参画し、次世代の優れた人材を育成する。
  8. 本機構は、機構外の研究組織との連携に努め、我が国における学術研究の強化に取り組む。
  9. 本機構は、社会と連携し、外部に開かれた国際的研究組織として活動する。